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コロナでどう変化する?アフターコロナの働き方について考える

みなさんこんにちは。
絶賛おうちでテレワーク中、SHARING編集部のMです。

 

あいも変わらず話題のコロナ。
テレビをつけても、ネットを見ても、雑誌の表紙も「コロナコロナコロナ」。
ここ数ヶ月、ネガティブな内容ばかりで疲れてしまった人は多いはず。

 

しかしながら、感染者数が減少傾向にあるという明るい話も近頃になって出てきました。
東京都だけで200人を超える日も一時期はありましたが、
17日の時点では12日間連続で50人を下回っています。
まだまだ油断は禁物ですが、このまま終息に向かってほしいです。

 

コロナ終息後、世界はどうなっているのでしょうね?
最近はそんなことばかり、特に、アフターコロナの働き方について考えています。
今回は、コロナによって変化した働き方、
そしてこれから変化する働き方についてお話ししていきたいと思います。

 

コロナで変化した働き方

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コロナで一変した世界。
我々の日常は大きく変わりました。

 

デリバリーやテイクアウト、デジタルコンテンツなどといった
巣ごもりを楽しむための需要が急上昇しましたね。

 

大きい変化といえば“働き方”。
感染拡大防止のため、人との接触を極力避ける方向へシフトしていきました。

 

フレックス制度、テレワーク(リモートワーク)。
この2つが大きいところと言えます。東京オリンピックへ向けた働き方改革の一環としてこれらを導入するべく動いてきた企業もあるでしょう。

 

残念ながら2020年の東京オリンピックは延期が決定しましたが、
遅々として進まなかった働き方改革が、コロナをきっかけにすごい速さで推進されているという会社も多いのでは?
実際に私の所属する会社でも、
感染拡大防止のため、在宅勤務の可能な従業員は原則テレワークという措置が取られています。

 

テレワークについては個人的に興味津々だったので、実際に経験できて良かったです。
まだ始めたばかりで課題は多いものの、緊急事態宣言解除後も引き続き積極的に取り入れてほしいと思っています。
ちなみに、テレワークの課題(テレワークあるある)については以下の記事で紹介していますので、よければ合わせて見てみてください。

テレワークあるある!テレワーク中ついやってしまう5つの悩み

 

アフターコロナに変化する働き方

コロナにより導入が急がれたフレックス制度やテレワークなどの働き方。

 

今回のコロナによる外出自粛要請で“不要不急”というワードを多く耳にするようになりましたが、業務の優先度が明確になったり不要な業務を除いたりと、「その出社は今本当に必要なのか?」と自社に問う企業も増えたのではないかと思います。

 

「元の世界には戻れないだろう」と予想されるアフターコロナ。
世の状況に合わせ、柔軟に新しい働き方を模索する必要がありそうです。

 

緊急事態宣言後も引き続きテレワークやフレックスを継続させていこうという企業も多いことと思います。
最近では、週休3日制やジョブ型雇用にも注目が集まっています。

 

週休3日制

緊急事態宣言の解除後も続くであろうコロナ対策。
感染拡大防止策として、企業が事業をおこなう際のガイドラインを日本経済団体連合会(経団連)が公表しました。
通勤頻度を減らし、公共交通機関の混雑を緩和させるべく、テレワークや時差出勤などの方法が挙げられています。

 

その中でも今注目されているのが「週休3日制」
欧州では数年前から注目され、実験的に導入した企業も多かったようです。
日本でもヤフー株式会社や日本マイクロソフト株式会社などではすでに導入されています。

 

従業員の幸福度を上げる、ワークライフバランスの見直しを図る、
などの狙いが含まれていますが、今回のコロナショックのような状況下では感染拡大防止策としても関心が持たれ始めています。

 

週休3日制を導入する際は、メリット・デメリットを熟考し判断する必要がありますが
アフターコロナの新しい働き方として検討するべき制度と言えます。

 

ジョブ型雇用

外出自粛要請に伴い、急速にリモートワークが普及されましたね。
リモートワークの普及が進むと、日本の企業も働き方をメンバーシップ型雇用からジョブ型雇用へ移行する必要が出てきます。

 

メンバーシップ型雇用は年功序列や終身雇用と相性が良く、
その企業に見合った人材を育成していくという特徴があります。
就職というよりも就社に近いイメージです。
日本の企業はメンバーシップ型雇用の傾向が大きいです。

 

メンバーシップ型とは対義のジョブ型雇用。
ジョブ型雇用では従業員の年齢や勤続年数は関係なく、
その人の実力・スキルが重要視されます。
安定的と言われるメンバーシップ型雇用と違い、実力が給与に直結するので自己研鑽が常に必要な働き方と言えます。

 

欧米では主流の働き方とされるジョブ型雇用ですが、
ここ数年日本企業でも少しずつではありますが広まりつつあります。
今回のコロナショックは働き方を見直す大きなきっかけとなり得るでしょう。

 

“変化”に柔軟に応じる。コロナ後の働き方

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コロナの状況下、働き方についてよく考えるようになったというワーカーは多いはず。
私もそのうちの一人です。

 

変化は時に恐ろしいものですが、
これまでとこれからを見つめ直す大きなチャンスでもあります。
ピンチはチャンス、というやつですね。

 

緊急事態宣言解除後、一斉出社で感染者再急増となっては本末転倒です。
コロナ禍で創り上げた新しい働き方たち。
コロナが終わったからといって崩すのではなく、それらを継続させること、新しく導入させることについて引き続き考えていかなければ変化に順応することは難しいでしょう。

 

自分たちに合った働き方、模索してみませんか?

 

 

最後までお読みいただきありがとうございました。


執筆:SHARING編集部

 

 

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